動画作成を外注すれば効率的に業務を進められる
現在はさまざまな企業がポスターやチラシなど文章メインで伝える宣伝方法よりも、動画を使った宣伝方法を活用しています。メッセージを伝えたいとき、文章を読むよりも動画で見たほうが伝わりやすいためです。
しかし注目してもらう動画を作るには、動画作成のスキルが必要となります。こだわった動画を自分で作成しようとすれば時間がかかるので、本業が疎かになってしまうかもしれません。
そこでおすすめが動画作成を外注することです。今回は動画作成を外注した場合にかかる費用や、外注先を選ぶポイントをご紹介します。動画を使った宣伝を検討している企業は、ぜひ最後までご覧ください。
動画作成を外注する際に必要な準備
動画作成を外注しようと考えたら、まず何をすればよいのでしょうか。実際に外注しようと見積もりをとったら、思ったより高くて驚いた人もいるかもしれません。事前に準備しておけば費用を抑えられるうえに、効率的に作業を進められます。ここでは外注する際に必要な準備について解説します。
動画作成の目的を明確にする
動画を作成する目的を考えてみましょう。「注目してもらいたいから」「より効果的に伝えたいから」「周りがみんなやっているから」など企業によって理由はいろいろあるでしょう。
大切なのは誰にみてもらいたいのか、何のために動画を流すのか、どのような効果を得たいかです。目的がはっきりしていない状態で動画作成を依頼しても、依頼者に意図が伝わらず、ターゲットの興味を引くような動画は期待できないでしょう。
希望する納期を決めておく
納期もしっかり決めておきましょう。納期が決まっていないと、ダラダラと納得がいくまで修正を入れてしまいがちです。修正を入れるたびに費用がかかる場合もありますし、何より完成まで長い時間がかかるでしょう。
撮影する必要がある場合は、天候によりスケジュールが延期されることもあるので、余裕を持ってスケジュールを組むことが大切です。納期は動画を使用する日の1週間前を目安に設定しておきましょう。
外注する際の予算を設定する
初めて動画作成を依頼するときには予算を設定し、あらかじめ外注先に伝えておきましょう。どの程度のクオリティの動画作成が可能なのかを伝えやすくなり、動画の完成イメージもつきやすくなります。
大手企業に依頼する場合と、フリーランスに依頼する場合とで金額の差はありますが、平均的な金額を把握しておけば、だいたいの予算も把握できるでしょう。また追加や削除、変更などの訂正依頼にはその都度費用が発生します。追加分の費用も予算に組み込んでおきましょう。
動画作成を外注する際の費用相場
動画作成を外注する際にまず把握しておきたいのは費用相場です。クオリティによって金額は大きく異なります。予算から大幅にはみ出さないようにするためにも、どのくらいの費用が必要になるか知っておく必要があるでしょう。
カメラマンによる撮影が必要となるものや、長時間の動画は高額になるケースもあります。ここではよくあるパターンを例にして、費用相場を解説します。
企業の紹介動画を作成する場合
動画に使用する画像を自分で準備する場合、編集作業のみを依頼することになります。費用の目安は動画時間が120秒の場合、10万円から30万円ほどです。制作期間は2週間から1ヶ月程度かかります。編集のみであれば、個人のフリーランスが受注している場合も多くあるので、比較的費用を安く抑えられるでしょう。
使用する画像の撮影から依頼する場合は、120秒の動画で30万円から80万円前後の費用が必要となります。制作期間は1ヶ月から1.5ヶ月程度かかることが多いようです。すべてをプロに任せるので、自前の画像を使う場合に比べると高額ですが、クオリティの高い動画が期待できるでしょう。
一般的な企業動画ではなく、演出にこだわった動画を作りたい場合もあるでしょう。その場合は数日間密着しながらの撮影となるため、さらに費用がかかります。
180秒の動画の場合、目安となる費用は80万円から200万円前後で、制作期間は1.5ヶ月から2ヶ月程度です。費用はかかりますがこだわった分、他社との差別化を図れるでしょう。
近年ではSNSで注目される、いわゆる「バズり」を狙った動画を作成する企業も増加しています。その場合は特殊な演出や加工を施すため、200万円を超える費用が必要となるケースも多くなります。
イベントやセミナー用の動画を作成する場合
開催当日の様子を撮影するのが、イベント・セミナー用の動画です。会場が大きいほど、設置するカメラの台数が必要となりますし、時間が長いほど費用が高額になります。
また見やすいように編集し、テロップを入れる場合もありますし、その他にも特殊効果を追加することもあります。その際は更に高くなるでしょう。納品はデータが一般的ですが、必要に応じてDVDやBlu-rayで納品してもらうことも可能です。
15人から20人の小規模なセミナーの場合、簡単な編集をして納品されます。一般的な費用相場は9万円〜となります。
30人から50人の中規模なセミナーの場合はテロップや高品質な編集を行うため、費用は20万円〜が目安です。100人以上の大規模イベントになると、カメラの台数やカメラマンが多く必要となるため、少なくても30万円以上かかるのが一般的です。
近年では大人数のイベントが自粛されているため、専用スタジオを利用したオンデマンド配信も注目されています。編集の品質により費用は異なりますが、1時間あたり10万円程度から依頼できます。
アニメーション動画を作成する場合
アニメーション動画はさまざまな技法を駆使することにより、実写では実現できない表現が可能です。撮影では表せない印象的な動画を作成できるでしょう。
素材作成から依頼すると高額になりますが、既存の素材を使用すれば費用は抑えられます。外注費は20万円から100万円と幅が広くなりますが、作業工程によって異なります。
動画作成の外注費用を抑える方法
作業工程が少なく精度にこだわらなければ、少ない費用で作成できます。クオリティにこだわるのであれば、ある程度の費用が必要です。しかしいくつかのポイントを実行することで、費用は抑えられます。
まず複数の発注先から見積もりをとりましょう。動作の長さや目的を明確にしたうえで見積もりを依頼すると、より正確な金額を確認できます。
また制作会社だけでなく、フリーランスへの依頼も検討してみましょう。フリーランスへ発注すると費用を大幅に抑えられる場合がありますが、あらゆる分野に対応できるフリーランスは少ないため、要望のすべてに応えられない可能性もあります。編集のみや撮影のみなど、特定の箇所だけを依頼したいのであれば、検討してもよいでしょう。
動画作成の外注先を選ぶポイント
動画作成を外注する場合は金額も大切ですが、希望するクオリティの動画をきちんと作成してくれるかどうかが重要ではないでしょうか。しかし、どの会社が適しているのかを見極めるのは難しいものです。そこで初めての動画作成依頼でも、悩むことなく選ぶためのポイントを解説します。
動画作成の実績をチェックする
依頼を検討している会社の実績をチェックしましょう。過去にどのような動画を作ってきたのか実際に見ることができれば、会社のレベルを知ることができますし、自分が想像している動画に近いものを作っている会社を選ぶこともできます。
企業のイメージ動画などであれば、インターネット上ですぐに確認できますが、イベントやセミナーなどオープンにされていない動画もあります。その場合でも、実績を確認させてほしいと依頼すれば見られる場合もあるでしょう。
見積もり額の根拠を丁寧に説明してくれるか確認する
これまで動画にまったく関わりがなかった人にとって、動画制作の世界はわからないことだらけですし、聞いたことのない用語もあるでしょう。
見積書の項目を確認したとき、内容が理解できないような言葉を使っている会社は、依頼主の立場に立っているとは考えにくい傾向にあります。わかりやすい言葉を使い、見積額の根拠を丁寧に説明してくれるか確認しましょう。
見積書の内容が理解できないまま依頼してしまうと、それ以降のやりとりでも相手が何を言っているのかが理解できないなど、物事がスムーズに進まなくなる可能性が高くなります。
その結果、こちらが意図するような動画ができずに何度も修正を依頼し、当初よりも費用が高くなってしまう事態にもなりかねません。
アフターフォローが充実しているところを選ぶ
動画が完成して公開すれば終わりではありません。どの企業も動画作成には目的があります。動画公開後も、それがどのような効果につながるのかなど、PDCAを回していく必要があるでしょう。
動画作成のみをしている会社に依頼すれば費用が安く済む可能性はありますが、効果が出るまでのフォローまでは行っていない場合があります。少々高額でも最終的に広告効果が向上するまでアフターフォローをしてくれる会社を選ぶのがおすすめです。専門家のノウハウを活かし、効果が出るまで任せられるのは心強いでしょう。
複数のサービスを比較しながら動画制作の外注先を選ぼう
初めて動画作成を外注する場合、費用の相場などが分からず外注先を決めかねてしまうこともあるかもしれません。まずは目的や費用を明確にしておきましょう。複数のサービスを比較しながら見積書を参考にしながら外注先を選びます。
見積金額が低価格であることは選択肢に入る一つの理由になりがちですが、費用を抑えることで、本来の目的が達成されないようでは意味がありません。必要な部分の費用はかけつつ、メリハリをつけながら不必要な部分の費用は抑えるようにしましょう。
最初から費用の安さを基準に選択してしまうと、期待する効果が出ない可能性もあります。アフターフォローやこれまでの実績なども十分に検討したうえで外注先を決定しましょう。
